オルカン投資では地政学リスクは気にしない。回復するまで長期ホールド前提で投資すべき

2026年の相場は順調に始まっていました。特に日本株の上昇は目覚ましく、昨年終値から比較すると20%近い暴騰を見せていました。

これからも株価は上がっていくのではないか？という期待に水を差すように、アメリカによるイランへの軍事攻撃が起こりました。

地政学リスクが顕在化してから、日経平均は1週間程度で10%以上の下落。敏感に反応しています。

この先どうなるのか不安に感じている投資家も多いでしょう。

しかし、オルカン投資信託であれば、売却する必要も積立を停止する必要はありません。

結論:投資信託を売る必要は無し。淡々と積み立て続けるのが正解

十数年〜数十年先の資産を築くために、投資信託で積立をしているのであれば、戦争時の下落で売却をする必要はありません。

むしろ、一時的な下落を喜び、淡々と積立を続けるのが賢いやり方と言えるでしょう。

地政学リスクで株価が下がるのは市場が「不確実性」を嫌ってリスクオフをしているから。

戦争がどこまで広がるのか。いつまで続くのか。経済活動への影響は。と分からないことばかりになると株価は下落します。

逆に、ある程度の時間が経って全容さえ見えてこれば株価は回復することが多いです。

戦争は需要も生み出す

戦争はもちろん悪いことです。個人的にも断固反対です。

ですが、株価で考えると必ずしも下落するとは限りません。

戦争中の備品や戦争後の復興などで新たな需要が生まれることもあるためです。

そして、戦争が起こっても企業のビジネスモデルが崩壊するとは限りません。

ビジネスモデルが崩壊していなければ、企業は継続的に利益を生み出すため、長い目で見れば株価も戻ってくるのです。

数多くの戦争を乗り越えて株価は上昇している

直近での戦争と言えば、ウクライナとロシアによるものでしょう。

2022年の2月から始まったこの戦争。

日本株は大きく変化せずに横ばい相場。

S&P500はジワジワと下げ続けていましたが、戦争の影響というよりはインフレ懸念でした。

今現在も続いている戦争ですが、この数年で株価は大きく伸びています。

戦争は株価に短期的な影響を及ぼしても、長期的には戻ります。

中央銀行や政府が対応するから次第に収まる

戦争が起こることで経済に影響があったとしても、中央銀行や政府が景気を下支えする方策を取ることが多いです。

金融緩和をすることで、逆に株高になることもあるくらいです。

中東情勢の悪化でエネルギーの供給が悪化し価格の高騰も見込まれますが、営利企業は代替手段を考え、どのような環境であっても利益を出せるように働きかけます。

政府も新たな補助を検討したり、経済への大きなダメージが出ないように頭を悩ませて政策を行います。

自分よりも頭のいい人たちが大きな視点で、なんとか経済的な被害を食い止めようとしてくれるわけです。

個人投資家の我々は資本主義を信じて耐え凌ぎ、長期でホールドしておけいいということになります。

自国が壊滅的な被害を受けると株価も戻りにくい

ただし、実際に戦争が行われている国や、国家の経済基盤が壊滅的になる規模の戦争になってしまった場合、株価の低迷は長期化する可能性があります。

ただし、その場合でもインデックスは長期的には回復することは歴史が証明しています。

第二次世界大戦で敗戦したドイツの株は、ほぼリセットと言っていい状況になりました。

ですが、そこから復興して、長期では年7%程度のリターンを生み出しています。

ただしそう言ったときに金融市場が正常に働いているのか、今の投資分が有効に生きているのかは定かではありません。

長期投資をする以上、一国集中投資は地政学リスクが強く反映されるので無視はできないでしょう。

オールカントリーに投資することで地政学リスクも分散できるので、心配であれば一点集中ではなく国も分散して投資をしましょう。

まとめ:戦争は気にせずに長期投資すべし

戦争は短期的には株価の大きな変動を引き起こします。

ですが、長期的には企業の成長や経済の回復力の方が重要で、ビジネスモデルや経済基盤が壊滅的なダメージを受けなければあっさり回復することが多いです。

歴史を振り返ると、多くの戦争や危機を経ても株式市場は成長を続けてきています。

したがって、長期投資をしていて、オールカントリーなどの広く分散されている投資信託であれば地政学リスクを気にし過ぎる必要はありません。

投資家にとって最も重要なのは、短期的な下落に振り回されずに長期ホールド。

いかにして自身のメンタルと向き合って市場に残り続けるか。が大切ということです。